結婚したい気持ちはある。でも、お金の話になると途端に不安になる。40代ともなれば、20代のような「なんとかなる」という楽観論は通用しない。この記事では、結婚にかかるコストを整理し、現実的な数字で提示する。
結婚前にかかる費用（出会いから入籍まで）
婚活費用
出会い方によってコストは大きく異なる。
手段 /目安費用
マッチングアプリ /月額3,000〜5,000円（平均活動期間：1〜2年）
婚活パーティー /1回3,000〜10,000円
大手結婚相談所 /総額50〜100万円（前払い型が多い）
日本仲人協会加盟相談所 /入会費平均2万円・月会費平均5,000円・成婚料平均20万円（成功報酬制）
マッチングアプリは安く見えるが、2年間活動すると交通費・食事代を含め30〜50万円かかるケースも珍しくない。しかも「婚活のプロ」がいないため、活動の質はすべて自分次第だ。
大手結婚相談所の50〜100万円は、成婚できなくても発生する「前払い型」の構造が多い。一方、日本仲人協会は成功報酬制を採用しており、入会費は平均2万円（最大5万円）、月会費は平均5,000円（最大15,000円）、成婚料は平均20万円（最大50万円）という上限明示の料金体系だ。結婚が決まるまで高額費用が発生しない点は、40代にとってリスクが低い。
当サイトを運営する婚活ツナガリは、日本仲人協会加盟の結婚相談所です。 宅地建物取引士・ファイナンシャルプランナー・行政書士の資格を持つ仲人が担当し、婚活だけでなく、住まい探し・保険の見直し・ライフプランの作成・資産運用相談・婚前契約書の作成まで一括してサポートを受けられる。割引制度を活用すれば、費用をさらに抑えられる場合がある。詳細は無料相談にてご確認ください。
結婚式・披露宴
国内平均は約327万円（2023年、リクルートブライダル総研調べ）。20〜30人規模の小規模挙式なら100〜150万円に抑えられる。40代の再婚では、家族のみの食事会スタイルを選ぶ傾向が強まっている（結婚総合意識調査2019では親族中心の食事会がウェディングイベント全体の約22%を占める）。費用は人数・会場によって幅があるが、10人規模で30〜80万円が目安だ。
新婚旅行
国内：25〜35万円、海外：60〜100万円以上が目安（ゼクシィ結婚トレンド調査2023全国推計値）。円安・物価高の影響で海外は特に費用が膨らみやすく、ハワイは70万円以上が現実的だ。
結婚後にかかる費用（生活基盤の構築）
新居の初期費用
賃貸の場合、首都圏では家賃の4.5〜5ヶ月分が必要（国土交通省「令和5年度 住宅市場動向調査報告書」より）。月20万円の物件なら90〜100万円が初期にかかる。
家具・家電の買い揃え
リクルートブライダル総研「新婚生活実態調査2023」によると、インテリア・家具の購入平均額は24.4万円、家電製品の購入平均額は28.8万円で、合計平均は約53万円です。ただし40代に絞ると「インテリア・家具」の購入費用は平均37.6万円と他の年代より高く、新婚生活準備費用全体では平均64.3万円というデータがあります。既存の家財を活用できる40代は有利だが、2人分をすり合わせる買い替えで「平均60〜65万円（40代の場合、リクルートブライダル総研調べ）」は準備しておきたい。
40代が特に注意すべきコスト
子どもを持つ場合の追加費用
40代での第一子は珍しくない。不妊治療の可能性も視野に入れると、治療費だけで「体外受精1回あたり12〜25万円（保険適用後）、複数回・先進医療を含む場合は総額数十万〜100万円超になることも」が現実的なコストとして発生しうる。2022年4月から不妊治療が保険適用になったが、先進医療は自費のまま。
老後との並走
40代で結婚すると、子どもの教育費がかかる時期と自分たちの老後準備が重なる。子ども1人の教育費（0歳〜大学卒）は公立中心で約1,000万円、私立中心なら2,000万円超（文部科学省「子供の学習費調査2022年」より）。この2つが同時にのしかかる時期をあらかじめ見据えておく必要がある。
まとめ：「いくら必要か」は婚活方法で大きく変わる
40代の結婚で最も多い躊躇の理由は「お金の不安」だ。しかしその不安の多くは、大手相談所の50〜100万円という数字を「結婚相談所の相場」と思い込んでいることから来ている。
成功報酬制の相談所を選び、結婚式をシンプルにすれば、総費用は200万円台に収めることも不可能ではない。「費用が高いから踏み出せない」という理由で婚活を先送りにするより、まず実際のコストを確認することが先だ。40代にとって、時間は最もコストの高いリソースである。
婚活ツナガリでは、費用も含めた婚活プランを無料相談でご案内しています。お気軽にお問い合わせください。
【数字の根拠】 結婚式費用はリクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」、新居初期費用は国土交通省「令和5年度 住宅市場動向調査報告書」、教育費は文部科学省「子供の学習費調査（2022年）」、日本仲人協会の料金は公式サイト（omiaink.com/member）の掲載数値による。
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